ジャクソンホール会合に提出されたペーパーの中で、オンラインショッピングが成長することで、インフレの在り方が変化を迫られてると指摘されている。
オンライン小売の影響力が高まるにつれ、たとえば、原油価格の高騰や為替の大きな変動、突然の関税などの一時的なショックにより、インフレ率が大きな影響を受けやすくなっている、と指摘されている。
カンザスシティ連銀開催のジャクソンホール会合で、一つのペーパーが提出された。物価は地域ごとの違いが出にくくなり、企業もより頻繁に価格を調整するようになった、と指摘している。
これらの変化により、小売り価格が国規模のショックにより敏感に反応するようになったと指摘している。これはアマゾン効果と呼ばれる現象を中央銀行は検証する必要を浮き彫りにした。エコノミストの幾人かは、買い物をする人はオンラインで価格を比較しやすくなり、ブランドに対する忠誠心も変わる衝撃を指摘している。
イエレン雨議長は2017年にオンラインショッピングの重要性が高まっていることを指摘していた。小売りの競争が激しくなり、企業がより高い価格をつける能力を制限する可能性を指摘している。一方、経済は全体としてより集中度を高め、ダイナミズムが失われ、企業に価格決定力をつけさせる方向の力が働くことも指摘している。
https://www.ft.com/content/c9e9a8d8-a7ed-11e8-8ecf-a7ae1beff35b
ペーパーはこちら。アマゾン効果、と題するものだ。 https://www.kansascityfed.org/~/media/files/publicat/sympos/2018/papersandhandouts/825180810cavallopaper.pdf?la=en
