快晴。気温も高く、気持ちのよいテニス日和。
テロ関連の記事。西側諸国はイスラム国との戦争状態に入った。彼らに勝つためには、西側諸国は軍事的戦術を決定し、金銭的な補給を絶ち、プロパガンダ戦にも対抗する必要があるという。
パリのテロとロシア航空機の墜落事故が起きたことで、フランスとロシア、米国が対イスラム国で一致結束することになった。しかし、言うは易し行うは難し、である。
軍事的には、テロリストグループの本拠地を破壊し、彼らの戦闘力を麻痺させるのは比較的単純である。４万人ほどの軍隊を送り込み、航空支援があれば、２ヶ月ほどで実現可能だという。問題はその後だ。
最近のアフガニスタンやイラクの経験から考えると、戦闘後の仕事を西側諸国はどの国も手がけようとしない。軍事的な反応が大規模なものになればなるほど、西側諸国がアラブの土地を占領しているとのイメージが撒き散らされることになる。結果的に、テロリストグループの追随者を引き付けることになる。
http://www.wsj.com/articles/the-war-on-islamic-state-1448069532
世界的な原油生産者の過剰生産により、もっとも効率的な米国の石油関連企業も苦境に陥っている。
40から50ドルではこのビジネスは成り立たない、というのが、コノコフィリップスのCEOだ。彼らの想定するワーストケースシナリオは、１バレル５０ドルの価格になることだ。
原油安が続くことで、昨年は世界で２５万人の石油関連労働者が職を失った。
たしかに今年原油生産のリグは６割も減った。しかし、生産はわずか３パーセントしか減少していない。何が起きているのか。それは
http://www.wsj.com/articles/low-crude-prices-catch-up-with-the-u-s-oil-patch-1448066561
