デジタル革命がとうとう銀行業にも及んでいる。過去20年以上にわたり、世界中の人々はデジタルサービスが経済や生活を変革するのを目撃してきた。タクシーや映画、小説や医師などは、画面をタップするだけで呼び出すことができるようになった。小売りや自動車製造、メディアなどの巨大企業は、新たな競争相手に苦戦を強いられている。
しかし、ある産業だけは、この混乱を耐え抜いている。銀行業だ。豊かな国では、19世紀に創設された企業のロゴを押した預金口座や支店で列にならぶのは珍しいことではない。
しかし、今週のレポートが説明するように、テクノロジーがとうとう、銀行業を脅かそうとしている。アジアでは、支払いアプリを使うユーザーが10億人を超えた。西側諸国ではモバイル銀行を使う人がクリティカルマスに到達した。アップルはゴールドマンサックスと進めているクレジットカードを明らかにし、フェイスブックも支払いサービスを提案している。
これらが意味するところは、銀行は通常の企業ではないゆえに、明らかである。ビデオがテクノロジーの変化で消滅したように、バンカメが犠牲者になってもおかしくない。満期変換という難しいトリックを使い、預金者を消費や投資に向かわせることができる。銀行はあまりに死活的に重要なので、彼らが停滞すると、経済も低迷してしまう。
それゆえに、銀行家や政治家はテクノロジーの変化に抵抗する誘惑を持つ。しかし、利益がリスクを上回っているために、こうした動きは間違いである。
銀行業はスマートフォン時代に乗り遅れた。そして、金融危機以降、西側諸国の銀行はバランスシートを改善するために半ば国有化された。
アメリカや欧州では大手銀行が多かれ少なかれ、デジタル製品に殺到している。しかし、脅威は残っている。モバイルだけで、店舗のコストを負わない「ネオ銀行」は、少しずつ顧客基盤を侵食している。ペイパルのような決済企業は、利益のより大きなシェアを得つつある。
変化のスピードも高まっている。若い人々はもはや、親世代と同じ銀行を選ばない。アップルやアマゾンのように人々が信用している企業は、新たな金融の自然な候補である。
https://www.economist.com/leaders/2019/05/02/techs-raid-on-the-banks
